【コラム】 受け継ぐ！本当の大工技術 ～東京建築カレッジ
「今の大工は大工じゃない。単なる組立屋。本当の大工はもう少ないよ･･･」 お客様の現場にお邪魔した際、現場にいたベテラン大工さんからこんな言葉を掛けられた。 プレカットが主流の現在では、昔の様に仕口や継ぎ手を鑿で削る技術を求められることが少なくなっており、さらに教える側の大工さんも高齢化が進み、日本の伝統技術が衰退していってしまうことを前述の大工さんは寂しがっていた。 もう伝統技術を... もっと読む！
Category Archives: 建築業界ニュース
構造用合板にはどの釘をつかえばいいの？N釘とCN釘って何？
まいど！たいちゃんです！ 普段は事務所にこもってカタカタしているのですが、先日倉庫にいって出荷作業をしてきました。 体重も過去最高記録を更新したことだし（笑）、どれ動いてやるかと出荷作業をしていたら･･･ おや？ この注文、在来工法向けの商品が多いのに、 N釘とCN釘の両方があるぞ？？ たしか･･･「CN釘は2×4工法用のもの」で、 「在来工法の住宅にはほぼ使わない」... もっと読む！
【お詫び】ポリカ波板 災害の影響により品薄について
更新：2018/11/16 このたびの豪雨、台風、地震によるにおいて被災された多くの皆様に心よりお見舞い申し上げます。 平素より、タキロンシーアイ社製の波板及びポリカーボネートプレートをご購入いただきまして誠にありがとうございます。 先の度重なる各地での災害の影響により、波板やポリカーボネートプレートへのご注文が集中しております。そのため、通常よりお届けまでにお時間をい... もっと読む！
子どものベランダ転落防止で、安全対策を提言 ～東京都～
ベランダから子どもが転落する事故が多く発生していることを受け、東京都が「子供のベランダからの転落防止のための手すりの安全対策」を公表した。消費者への普及啓発の強化に加え、ベランダの手すりの高さや隙間の間隔、定期点検の実施などを示したのがポイントとなっている。これは東京都商品等安全対策協議会が報告書としてまとめたもの。 ベランダの手すりの高さや隙間の間隔については、転落事故が２歳、３歳の年齢で多く起... もっと読む！
「フラット３５リノベ」が４月から改正、より使いやすく ～住宅金融支援機構～
住宅金融支援機構の「フラット３５リノベ」が４月から改正され、より使いやすい制度に変更される。「フラット３５リノベ」は、ユーザーが中古住宅を購入して性能向上リフォームを行う場合、または事業者が性能向上リフォームが行われた中古住宅を購入する場合に借入金利を一定期間引き下げる制度。求める性能によって設定が異なる「Ａプラン」と「Ｂプラン」がある。 「Ａプラン」は当初１０年間、「Ｂプラン」は当初５年間に渡り... もっと読む！
戸建住宅の大型リフォームのきっかけは、「家の老朽化」や「住宅設備の故障」 ～リクルート住まいカンパニー～ 「２０１７年 大型リフォーム実施者調査」
戸建住宅で、大規模リフォームに至ったきっかけは「家の老朽化」や「住宅設備の故障」が４割以上にのぼり、他の項目に比べて割合が高いことが、リクルート住まいカンパニーの「２０１７年 大型リフォーム実施者調査」で分かった。この調査は３００万円以上のリフォームを３年以内に実施した人を対象にリフォーム選択の意識や行動を聞いたもの。 戸建住宅におけるリフォーム費用は６２１万９千円。リフォームをした箇所は「浴室」... もっと読む！
７割以上が建物の倒壊に不安も、耐震診断の実施は３割弱 ～内閣府 防災に関する世論調査～
大地震発生時に心配なことで７割以上の人が「建物の倒壊」と答えた一方、住まいの耐震診断を行った人の割合は３割弱にとどまっていることが、内閣府が行った「防災に関する世論調査」で分かった。建物の倒壊に不安は感じているものの、住まいの耐震性に対する意識は薄いことが浮き彫りになっている。同調査は全国に住む１８歳以上の男女３０００人に災害や防災に対する意識を聞いたもの。 大地震の発生で心配な点を聞いたところ、... もっと読む！
２０１８年度の行政のＺＥＨ支援、メニューが大幅拡大へ ～環境省・経済産業省・国土交通省～
２０１８年度の環境省、経済産業省、国土交通省の「ZEH支援事業」の概要案が公表、支援メニューが大幅に拡大されることになりそうだ。 環境省のＺＥＨ支援事業については、ZEHの要件を満たす戸建住宅の新築・改修に対し、戸当たり７０万円を補助。ZEHに準ずる「Nearly ZEH」も対象とする。さらに、都市部の狭小地住宅を想定した太陽光発電等の再生可能エネルギー設備の搭載を要件に求めない「ZEH Orie... もっと読む！
「安心Ｒ住宅」の概要をＷｅｂでマンガで公開 ～国土交通省～
国が登録団体を通じて、既存住宅に“お墨付き”を与えるラベリング制度、「特定既存住宅情報提供事業者団体登録制度（安心Ｒ住宅）」について、エンドユーザー向けに制度の内容や特徴を分かりやすく解説した「まんがで分かる『安心Ｒ住宅』」を、国土交通省のホームページで公開した。 住宅購入を検討中の３０代既婚の主人公が、不動産会社に勤める友人夫婦に、新しい既存住宅の目印「安心Ｒ住宅」について教えてもらうという設定... もっと読む！
２０１８年度、ＺＥＨの支援制度が拡充に ～経済産業省・環境省～
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）に対する支援制度が拡充される。先ごろ各省庁の２０１８年度の予算案が出揃ったが、このなかでＺＥＨに対する支援策が明らかになった。 環境省は、これまで経済産業省が実施してきたＺＥＨ支援事業を引き継ぐとともに、新たに集合住宅も対象に加えるなどの拡充を行う。ＺＥＨの要件を満たす戸建住宅と集合住宅の新築・改修に１戸当たり７０万円を補助する。地中熱や太陽熱など先進的な... もっと読む！
再配達の削減、４割強が「自宅用の宅配ボックスは効果的」 ～内閣府「再配達問題に関する世論調査」～
宅配便の再配達の削減に対し、４割強の人が自宅用の宅配ボックスの設置は効果的と考えていることが、内閣府が行った「再配達問題に関する世論調査」で分かった。同調査は全国１８歳以上の男女１８０３人に聞いたもの。 「宅配便の再配達の頻度」をみると、「ほぼすべての荷物で再配達」が９．４％で１割程度。「半分以上で」は１６．１％、「３割程度で」は２７．５％となり、半数以上が再配達を依頼している結果に。年齢別でみる... もっと読む！
建築基準法の改正で、３階建て住宅の宿泊施設化を容易に ～国土交通省～
国土交通省は防耐火規制を緩和し、３階建ての戸建て住宅などを宿泊施設などに転用しやすくする。先ごろ公表された建築基準法の改正案で明らかになった。 現行制度では、３階建て以上の旅館や物販店舗などには、火災時における避難の安全性を確保するため耐火構造とすることが義務付けられている。木造で耐火構造を実現する場合は厚みを確保した防火被覆が必要となる。このため、既存の３階建て戸建住宅を宿泊施設などに転用しよう... もっと読む！
１年以内の注文住宅建築者、ＺＥＨの導入検討率が半数超え ～リクルート住まいカンパニー 「２０１７年 注文住宅・トレンド調査」～
１年以内に戸建注文住宅を建築した人のうち、事前にＺＥＨを知っていた人の導入検討率が半数を超え、前年調査より大きく上昇したことがリクルート住まいカンパニーの調査で分かった。ただ、約３５％は「検討したがやめた」と回答しており、普及に向けて課題も浮き彫りになった。 同調査は戸建注文住宅の建築者や検討者に、住宅建築の意識や行動を聞いたもの。 住宅建築者で、事前にＺＥＨを知っていた人の導入検討状況をみると、... もっと読む！
住宅取得のトラブル等に関する電話相談件数が初めて３万件超え ～
住宅取得のトラブル等に関する電話相談件数が初めて３万件超え～（公財）住宅リフォーム・紛争処理支援センター 「住宅相談と紛争処理の状況２０１７」～ （公財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターが、住宅の取得やリフォームに関してトラブルや不安を抱える消費者等に対し電話で相談を受け付ける「住まいるダイヤル」の新規相談件数が増加傾向にあり、２０１６年度は初めて３万件を超えたことが分かった。 同センターの「... もっと読む！
ＺＥＨ支援事業の第三次、第四次の公募期間を公表 ～（一社）環境共創イニシアチブ～
経済産業省が実施する「ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）支援事業」の事業実施団体である（一社）環境共創イニシアチブが、平成２９年度の第三次と第四次の公募期間を公表した。 ＺＥＨ支援事業は、ＺＥＨを実現するために必要な断熱建材や省エネ・創エネ設備機器などの費用を国が補助する制度。今年度の補助額は１件あたり７５万円。公募は５月から８月の期間で４回に分けて実施するとされていた。今回公表された公募... もっと読む！
消費者の住宅選び、性能で重視するポイントは「高耐久性」 ～住宅金融支援機構 「平成２９年度における住宅市場動向調査」
住宅金融支援機構の「平成２９年度における住宅市場動向調査」によると、住宅取得を検討する一般消費者が建物の性能で重視するポイントは、「高耐久性」が最も多いことが分かった。この調査は、平成２９年４月から１年以内に住宅取得を検討している２５歳から５９歳の一般消費者のうち、「住宅事業者選びで重視するポイント」で「建物の性能」と答えた人６２１人に聞いたもの。 調査を詳しくみると、「高耐久性」と答えた人は７２... もっと読む！
長期優良住宅の認定実績、平成２８年度の戸建は約１０万８０００戸に ～国土交通省～
平成２８年４月から平成２９年３月末までの１年間に長期優良住宅に認定された戸建住宅の戸数は前年度と比べて４．６％増の１０万８，０８５戸となり、３年連続の増加となった。この数字は平成２５年度の１１万５，７５６戸に次ぐ高い水準。これにより、平成２１年６月の制度運用開始からの戸建住宅の認定戸数は累計で７８万９，８６３戸となった。 戸建住宅の認定状況を都道府県別にみると、認定戸数が最も多いのは愛知県の１万４... もっと読む！
平成２９年度のＺＥＨ支援事業の公募がスタート
～経済産業省～ ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）を実現するために必要な断熱建材や省エネ・創エネ設備機器などの費用を国が補助する「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」の平成２９年度の公募受付がスタートした。今年度は８月１８日までの期間で、４回に分けて実施する。なお一次公募は６月２日まで。二次公募は６月８日から６月２３日までが予定されている。 今年度のＺＥＨ支援事業の補助額は１件あたり... もっと読む！
新耐震基準の木造住宅の耐震性能が簡易に分かる方法を公開 ～国土交通省・（一財）日本建築防災協会
国土交通省が、新耐震基準の木造住宅について効率的に住宅の耐震性能を検証できる方法「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」をまとめ、（一財）日本建築防災協会がＷｅｂでその内容を公開している。 先の熊本地震では、接合部などの規定が明確化された平成１２年以前に建築された新耐震基準適合の在来軸組木造住宅でも倒壊などの被害があった。こうした被害を抑制するため、接合部等の状況を確認し、耐震性能を効率的に検証す... もっと読む！